
こんにちは。
ヒミコ(@himiko_25)です!
個人が大金を稼ぎ出す方法の一つとして、印税というものが思い浮かぶかと思います。
そこで今回は印税の種類や印税を得る方法、また現実的に印税生活というものが実現可能なのかどうかについてお話ししていきたいと思います。
憧れの印税生活に思いを馳せる方はぜひ最後までご覧ください!(真実をお伝えします…)
印税生活は実現可能?
本題に入る前にそもそも印税とは一体どのようなものを指す言葉なのでしょうか?
印税の定義とその実情について解説していきます。
印税とは?
印税の実情
現在印税(権利収入)のみで生計を立てている個人では、主に次の2業種に大別することができます。
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- 書生出版物の著作権者
- 音楽関連の著作権者
書籍出版物とは小説家や漫画家といった作家業を営む者が生み出す創作物全般のことを指します。
通常それらは出版社を介して刷新・発行され、自身が所属する出版社と規定の割合で折半する形で収益が確定します。
大手出版社の場合でいえば、発行部数に応じた発行印税、純粋な売り上げにかかる売上印税等が存在します。電子書籍の場合にも計上の仕方は異なりますが同様に発生します。
音楽関連の著作権とは音楽の制作に携わる人間に対して発生するものであり、それらの種類は多岐にわたります。
一つの創作物が制作、流通に至るまでに複数の権利者が発生することが常であり、作詞家、作曲家、編曲家などの制作者側の人間から、カラオケ等の演奏権CD・DVD等の録音権利、またはアーティストに対する歌唱税やレコード製作者にも発生します。
現在一般的に認知されている業界で、印税を獲得している方はこれらのうちいずれかに該当することが多いと思われます。
印税のみの収入で生計を立てることは現実的ではない!
印税に関しての基本の「き」が分かったところで、いよいよ核心部分に参りたいと思います。
実際に印税のみの収入で生活を送ることが可能なのかという部分です。
―結論から申し上げますと、現状今から印税収入のみで生計を立てていこうとするのは
…限りなく不可能に近いです。
はい、皆さんももうわかりきっていることだとは思いますがかなり厳しいと思われます。(やっとタイトル回収!)
創作物が売れない
確かに事実印税を手にしている人間は存在します。
が、その人数と規模は確実に縮小傾向にあります。
その原因は日本社会全体の問題として、物が売れなくなってきているということにあります。
(不況や増税によっていわゆる娯楽産業というものは大衆の関心の圏外に飛ばされてしまった感は否めません。)
それらのあおりを受けて出版業界も万年不況ですし、ホープであった漫画業界ですらも下火にあるといわざるを得ず、
音楽業界に関して言えばCDやDVDの売り上げは近年大幅に低下しており、過去の販売手法が通用しなくなっていることは確実に見て取れます。
大手出版社の力ありき
印税というもの自体が、そもそも出版社の力ありきであることも一部要因となります。
大手出版社や大手レーベルといえども、不況の波に四苦八苦している状況です。
たとえ中身がどんなに優れていたとしても、それが売り上げに直結することは叶いません。
―皆さんご承知の通り、悲しきかなこれが現実です…。
一山当てただけでは意味がない
また、運よく自身の創作物が爆売れしたとしても、その売り上げを維持することはかなり難しく、とてもそれだけで一生食べていくことはできないと言えるでしょう。
たとえ大ヒットして驚異的なセールスをたたき出したとしてもそれは所詮一過性のものに過ぎず、後に続くものがなければ失速、
もしくは税金でほとんど持って行かれて終わりという末路になることでしょう。
通常印税を手にすることができたとしてもあぶく銭にしかなりませんし、それだけで人生が豊かになるような代物でもありません。
つまりは印税によって莫大な資産を築くことができたとしても、それを上手に運用することができなければ人生そのものが向上することはないということが断言できるでしょう。
印税生活は無理だけどほどほどに狙っていこう!
このように、実際に印税のみで生計を立てることはほぼ不可能だということが理解できたかと思います。
とはいえそんなことはすでにわかりきっていたことですので、ここからは少し建設的な部分に話に戻しましょう。
具体的な狙いどころとしては筆頭として「電子書籍」が挙げられます。紙の本が売れないのであれば当然電子書籍に注目が集まります。
少し安易に思われるかもしれませんが、事実、情報媒体としての可動域は電子書籍の方がすでに上手です。
書下ろしとなれば0から構想を練って作り出すことになるので、ぶっちゃけ割に合わないことが多いです。
いずれにせよ一つの創作物に注力してそれの印税のみを得ようとするのは賢いやり方だとは言えません。
一つのコンテンツから複数の価値を生み出す方法を考えることが、新しい印税生活の在り方になってくることでしょう。
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